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家族葬の割合はどれくらい？最新データで見る葬儀の選ばれ方と増加の背景
／(株)くらしの友 儀典本部
2004年くらしの友入社、厚⽣労働省認定の技能審査制度「葬祭ディレクター」1級取得。
故人様とご遺族に寄り添い、大規模な社葬から家族葬まで、これまで1,000件以上の葬儀に携わる。
「家族葬が増えていると聞くけれど、実際にはどのくらいの割合なのだろう」と気になる方は少なくありません。本記事では、冠婚葬祭総合研究所の最新調査（2025年）をもとに、家族葬が葬儀全体に占める割合を確認し、一般葬・直葬との比較や割合の推移、増えている背景、そして割合をふまえた選び方までを解説します。
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この記事で分かること
- 実施・希望とも家族葬が約6割を占め、葬儀の主流になりつつある
- 一般葬・直葬との割合の比較と、コロナ前後での変化
- 家族葬が増えている背景（高齢化・核家族化・価値観の変化・感染症の影響）と、割合をふまえた選び方
目次
1 家族葬の割合はどれくらい？
冠婚葬祭総合研究所の「第9回 葬祭等に関する意識調査」報告によると、コロナ後の直近約2年半に喪主が実際に行った葬儀形式は、家族葬が57.3％、一般葬が31.1％、直葬が7.8％でした。
また、自分の家族の葬儀として希望する形式についても、2025年時点で家族葬が58.3％、一般葬が25.3％、直葬が16.5％となっています。
この結果から、家族葬は「実際に行われた葬儀形式」と「希望される葬儀形式」のどちらでも、約6割を占める形式であることがわかります。一般葬よりも家族葬の割合が高く、現在の葬儀の選ばれ方において大きな位置を占めているといえるでしょう。
ただし、家族葬の割合を見るときは、「実際に行われた割合」なのか「希望する割合」なのかを分けて確認することが大切です。調査主体や調査年、対象者によっても数値は変わるため、割合を比較する際は出典と調査条件もあわせて確認しましょう。
出典：一般財団法人 冠婚葬祭文化振興財団 冠婚葬祭総合研究所｜「第9回 葬祭等に関する意識調査」報告（2025年／全国40〜70代以上・n=2,000）
2 家族葬の割合の推移と一般葬・直葬との比較
ここでは、家族葬の割合がコロナ前後でどう動いたか、また一般葬・直葬と比べた位置づけを、同一調査のデータで確認します。家族葬の割合は一時的に増えただけではなく、コロナ後も高い水準で推移している点が特徴です。
2-1 コロナ前後での実施割合の変化
同調査によると、喪主が実施した葬儀形式は、コロナ前は一般葬67.9％、家族葬28.2％でした。一方、コロナ中には家族葬が66.2％となり、一般葬を上回っています。さらにコロナ後も、家族葬57.3％、一般葬31.1％、直葬7.8％となっており、家族葬が最も多い状態が続いています。
感染症対策をきっかけに参列者を絞る葬儀が広がり、その後も小規模な葬儀を選ぶ流れが一定程度残っていると考えられます。コロナ前後の比較を見ると、家族葬は一時的な選択肢ではなく、葬儀形式の一つとして定着しつつあることがうかがえます。
2-2 希望する葬儀形式の推移
家族の葬儀として希望する形式でも、家族葬は高い割合で推移しています。同調査では、家族葬を希望する割合は2018年55.5％、2021年62.5％、2025年58.3％でした。2021年をピークにやや下がっているものの、2025年時点でも半数を超えています。
直葬を希望する割合も、2018年10.7％から2025年16.5％へ増えています。大規模な一般葬よりも、近しい人を中心とした小規模な葬儀を希望する人が増えている傾向が見られます。
2-3 一般葬・直葬との比較と家族葬の位置づけ
2025年時点の希望形式では、家族葬58.3％、一般葬25.3％、直葬16.5％です。家族葬が中心となり、一般葬と直葬がそれに続く構図といえます。
直葬は通夜や告別式を行わず火葬を中心とする形式のため、家族葬とは内容が異なります。菩提寺（先祖のお墓がある寺院）がある場合は、直葬を検討する前にお寺様へ相談し、了承を得ておくことが大切です。
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3 家族葬が増えている背景・理由
家族葬の割合が高まっている背景には、感染症の影響だけでなく、高齢化や核家族化、葬儀に対する価値観の変化など複数の要因があります。ここでは、データから読み取れる変化と、社会的な背景を整理します。
3-1 コロナ禍が家族葬普及のきっかけに
コロナ前は一般葬が67.9％、家族葬が28.2％でしたが、コロナ中には家族葬が66.2％へ増えました。コロナ後も家族葬は57.3％で、一般葬31.1％を上回っています。
感染症対策として参列者を限定する必要があったことは、家族葬が広がる大きなきっかけの一つです。その後も、近しい人だけで落ち着いて見送りたい、参列者対応の負担を抑えたいと考える方が一定数いるため、家族葬が選ばれ続けていると考えられます。
3-2 「小規模にせざるを得ない」から「望んで選ぶ」形式へ
希望形式でも、家族葬は2018年以降、半数を超える水準で推移しています。2025年の調査でも58.3％が家族葬を希望しており、一般葬25.3％を大きく上回っています。
この結果から、家族葬は「やむを得ず小規模にする葬儀」ではなく、故人様やご家族の意向に合わせて選ばれる形式として認識されていることがうかがえます。
3-3 葬儀に求める価値観が変化している
同調査では、葬儀について「大切に思うことがある」と答えた人が85.7％でした。葬儀を小規模にすることは、葬儀そのものを軽く考えることではありません。
葬儀の意義としては、遺族の気持ちの整理や、故人を偲び感謝を伝えることなど、心情面を重視する考え方があります。家族葬は、身近な方を中心に、落ち着いた環境で故人様を見送りたい場合に選びやすい形式です。
3-4 高齢化・核家族化で参列者の範囲そのものが縮小
高齢化により、故人様と同世代の友人・知人が高齢で参列しにくいケースもあります。また、核家族化や地域とのつながりの変化により、地域や会社関係まで広く案内する一般葬より、故人様・ご家族と関係の深い方を中心に見送る家族葬を選ぶケースもあります。
参列者の範囲が変わることで、葬儀の形式も変化しています。家族葬は、近しい人で静かに見送りたいという希望に合いやすい一方、親族や関係者への事前共有も大切です。
4 割合データから考える家族葬を選ぶ際のポイント
家族葬の割合が高いからといって、すべての家庭に家族葬が合うとは限りません。データの傾向を参考にしながら、地域や年代、親族との関係性をふまえて検討することが大切です。
4-1 地域・年代の傾向を判断材料にする
同調査では、家族葬希望の割合に地域差が見られます。家族葬希望は中国地方が69.0％で最も高く、九州は48.2％で最も低い結果でした。地域によって、家族葬の受け止められ方に差があることがわかります。
年代別では、家族葬希望は70代以上が66.6％と高く、40代は52.2％でした。年代が上がるほど家族葬を希望する割合が高い傾向があります。家族葬を検討する際は、全国平均だけでなく、地域や親族の考え方も確認しておくと安心です。
4-2 周囲の傾向だけで決めず、家族・親族の意向を確認する
家族葬は全体では希望割合が高い形式ですが、地域や年代によって受け止められ方は異なります。周囲の傾向だけで決めるのではなく、ご家族や親族の考え方、故人様の交友関係、地域の慣習を確認することが大切です。
特に、親族が多い場合や地域とのつながりが強い場合は、参列範囲をどこまでにするかを事前に話し合っておくと、後日の認識のずれを抑えやすくなります。
4-3 家族葬で行う理由や、参列範囲などを事前に共有しておく
家族葬では参列者を限定するため、葬儀後に訃報を知った方から弔問の希望が寄せられることがあります。また、香典を辞退する場合や参列を家族中心にする場合は、その意向をどのように伝えるかも検討しておく必要があります。
家族葬は全体では希望割合が高い一方で、地域・年代によって受け止められ方に差があります。たとえば、同調査では家族葬希望が中国地方69.0％に対し九州48.2％、70代以上66.6％に対し40代52.2％と差が見られます。そのため、家族葬で行う理由、参列範囲、香典・弔問の扱いを事前に共有しておくと、親族や関係者との認識のずれを抑えやすくなります。
費用面についても、参列者数だけで単純に決まるものではないため、具体的な内容は葬儀社へ相談し、見積もりを確認しましょう。
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5 よくある質問（FAQ）
家族葬の割合に関して寄せられやすい疑問を、調査データをもとに整理します。割合はあくまで検討材料の一つとして確認し、ご家族に合う形を選ぶことが大切です。
Q.家族葬は今や主流といえる？
A.冠婚葬祭総合研究所「第9回 葬祭等に関する意識調査」報告では、コロナ後に喪主が実施した葬儀形式のうち家族葬は57.3％、2025年に家族の葬儀として希望する形式では58.3％でした。実施・希望ともに約6割で最多のため、家族葬は多く選ばれている形式といえます。ただし、地域や年代によって希望割合には差があります。
Q.家族葬の割合に地域差はある？
A.あります。同調査では、家族葬希望は中国地方69.0％が最も高く、九州48.2％が最も低い結果でした。直葬希望は近畿21.3％など、地域によって差があります。地域の慣習や親族の考え方もふまえて検討しましょう。
Q.家族葬を選ぶ人の割合が増えているようですが、それでも一般葬を選んでよいのでしょうか？
A.はい、問題ありません。家族葬の割合が増えているのは一つの傾向であり、どちらが正しい・望ましいという決まりはありません。葬儀の形式は、故人様のご意向、お付き合いのあった方の範囲、ご家族の考え方によって選ぶものです。割合にとらわれすぎず、ご家族が納得できる形を選ぶことが大切です。
6 まとめ｜割合データからわかる家族葬の選ばれ方
冠婚葬祭総合研究所「第9回 葬祭等に関する意識調査」報告によると、コロナ後に実施された葬儀形式では家族葬が57.3％、2025年に希望する葬儀形式では家族葬が58.3％でした。家族葬は実施・希望ともに約6割を占め、現在の葬儀形式のなかで多く選ばれている形式です。
家族葬が増えている背景には、感染症の影響に加え、高齢化や核家族化、葬儀に対する価値観の変化があり、多くの方が納得して選んでいる形式であることが、データからも裏付けられています。一方で、地域や年代によって受け止められ方には差があるため、家族葬が行われている割合だけで決めるのではなく、故人様がどのような形で見送られることを望んでいたか、ご家族・親族がどう考えているかを、あわせて確認しておくことが大切です。周囲の理解を得ながら進めることで、後悔のない見送り方につながります。
くらしの友では、家族葬に関する事前相談・生前見積もりを承っています。葬儀の形式や参列範囲、費用の目安など、不安な点がある場合は早めに相談しておくと、いざというときに落ち着いて選びやすくなります。くらしの友では、24時間365日お迎えに伺います。
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