- 葬儀
家族葬でのトラブル事例 対応策や一般葬との違いを解説
／(株)くらしの友 儀典本部
2004年くらしの友入社、厚⽣労働省認定の技能審査制度「葬祭ディレクター」1級取得。
故人様とご遺族に寄り添い、大規模な社葬から家族葬まで、これまで1,000件以上の葬儀に携わる。
家族葬は少人数の参列者で行われる葬儀です。参列者が少ないため、一般的な葬儀よりも故人との大切な時間をゆっくりと過ごせるというメリットがあります。近年では家族葬を選択する人も一定数います。
家族葬を行うにはトラブルについて把握しておくことが大切です。この記事では家族葬で起こり得るトラブルの事例と対応策を紹介します。
この記事で分かること
- 家族葬は故人の遺志であることを伝える
- 葬儀会社と相談して費用を明確にしておく
- 菩提寺がある場合は事前に相談する
目次
1 家族葬での対人トラブル 事例と対応策
1-1 家族葬での対人トラブル事例
家族葬においては、親戚や身内、参列を辞退してもらった人、さらには近所との対人トラブルが発生しかねません。以下の事例を見てみましょう。
1-1-1 親戚や身内とのトラブル
故人の親戚が参列する家族葬であっても、親族間でトラブルになる可能性があります。例えば、親戚や身内の中には少人数で葬儀を行うことに理解を示さない人がいるかもしれません。特に故人が在職中に亡くなってしまった、地域に貢献していたなどといった場合、縁のある人には訃報を伝え、大勢で送り出すべきと考える人もいるでしょう。
1-1-2 家族葬に呼ばなかった人とのトラブル
家族葬は限られた参列者のみで行われます。そのため、中には参列を辞退してもらう人もいます。故人の友人や知人はもちろん、親族であっても故人との関係性によっては参列を辞退してもらうこともあるでしょう。葬儀に呼んでほしかったと不満を抱く人がいれば、トラブルに発展する可能性があります。
1-1-3 ご近所とのトラブル
ご近所トラブルも家族葬において注意したい点です。家族葬では近所の人にも参列を辞退してもらうことがあります。しかし、相手の認識によっては、家族葬を快く思わない人もいるかもしれません。特に故人が長く同じ地域に住んでいた場合や、近所付き合いが濃い地域では、参列を辞退してもらうことに不満を抱く近隣住民がいるかもしれません。
1-2 家族葬での対人トラブル対応策
家族葬で起こり得る対人トラブルは、次の3つの方法で対策することが可能です。ここでは効果的な対応策について解説します。
1-2-1 【対応策①】家族葬の連絡は必要最低限にとどめる
家族葬における対人トラブルに対応するために、訃報の連絡は必要最低限にとどめましょう。訃報は限られた人のみに伝えて、それ以外の人には家族葬を終えた後に事後報告します。
どうしても事前に訃報を伝えなければならない場合、参列を辞退してもらいたい人には葬儀の詳細を伏せておくことがポイントです。詳細を記載すると、参列を促してしまいます。
まずは、誰に参列してもらうのかを判断して、訃報と葬儀についての詳細を伝えましょう。
1-2-2 【対応策②】家族葬が故人の遺志であることを伝える
家族葬について理解してもらうには、故人の遺志であると伝えることが大切です。故人が家族葬を希望していたことが分かれば、一般的な葬儀を行いたいと考えていた親族の理解も得られるでしょう。また近所の人をはじめ、参列を希望していた人にも故人の遺志で家族葬を行う旨を伝えることが大切です。
1-2-3 【対応策③】事前に葬儀会社との相談をしっかりとしておく
限られた参列者で執り行う家族葬の場合は特に、事前に担当葬儀社へ意向を伝えておくことが大切です。葬儀社としっかり意思疎通をすることは、無用なトラブルを避けるとともに、希望する形で家族葬を実現するためには必要不可欠です。
その他、家族葬についての疑問や不明点を解消するためには、事前に葬儀会社に相談しておくことがおすすめです。
くらしの友では、家族葬のご相談を無料で承ります。
2 家族葬での費用に関するトラブル 事例と対応策
2-1 家族葬の費用に関するトラブル事例
家族葬は一般的な葬儀よりも小規模になるため、主に飲食接待費用を抑えられるのが特長です。しかし、契約内容によっては追加料金が発生するため、想定よりも費用がかかる可能性があります。
また参列者が少ないため、香典の額も少なくなり、家族の負担が増えてしまう懸念もあります。香典を辞退する家族葬であれば、喪主が負担する金額はより増えてしまいます。
また後日、家族葬に参列できなかった弔問客が多く訪れて、思ったよりも接待費がかさむというケースもあります
2-2 【対応策】家族葬の事前相談を活用する
家族葬にかかる費用については、葬儀が終わった後で「思ったよりも費用がかかってしまった」というトラブルを避けるために、事前に葬儀会社に具体的な見積もりを依頼するのがおすすめです。見積もりを基に、どこまでが基本料金なのか、追加料金が発生しないのかなどを確認しましょう。事前に確認をしておくことで、追加料金が思ったよりも多かった、予想よりも出費がかさんでしまったなどというトラブルを防ぐことができます。
家族葬の場合であっても、葬儀で用いる祭壇や棺など、予算に合わせて短い時間で多くのことを決めなければなりません。事前にどのようなプランが良いのか、どれくらいの費用で家族葬ができるのかを葬儀社に相談しておくことで、家族葬の費用に関するトラブルは避けられます。
3 菩提寺とのトラブル 事例と対応策
先祖代々のお墓があるお寺のことを「菩提寺」といい、家族が亡くなったら連絡して葬儀のお願いをします。遠方などで菩提寺の僧侶に来ていただくのが難しい場合でも、必ず連絡しましょう。菩提寺とは葬儀後も、年忌法要などで関係が続きますので、菩提寺とのトラブルにも注意が必要です。
以下で事例と対策を確認しておきましょう。
3-1 菩提寺に関するトラブル事例
家族葬の場合、菩提寺とのトラブルにつながるケースも考えられます。菩提寺とトラブルになり得るのは、連絡せずに葬儀を済ませてしまった場合です。とりわけ直葬にしてしまってお経を上げてもらわなかったり、戒名をいただかなかったりすると、納骨できないという寺院もあるため、事前に相談することが大切です。
3-2 【対応策】菩提寺の有無を確認した上で相談する
菩提寺とのトラブルを避けるには、まず故人の菩提寺があるのかを確認しましょう。菩提寺があれば、連絡を入れて家族葬を行いたい旨を伝えます。菩提寺に無断で葬儀をしてしまうと、納骨や法要をしてもらえないといったトラブルにつながりかねません。特に、菩提寺を呼ばず、無宗教葬儀で家族葬を行ってしまと、トラブルになる可能性があります。
菩提寺へ家族葬について伝える際は、故人の遺志であることを理解してもらいましょう。
4 家族葬のトラブルを事前に把握しておこう
家族葬では対人トラブルや金銭面でのトラブル、菩提寺とのトラブルなどが発生する可能性があります。家族葬によるトラブルを避けるためには、周囲の人や葬儀会社、菩提寺に相談して納得してもらうことが大切です。対人トラブルや菩提寺とのトラブルにおいては、故人の遺志によって家族葬を選択したことを伝えると、理解を得られるかもしれません。
くらしの友では、家族葬にまつわるさまざまな質問や相談に対応しています。「家族葬を行いたいけれど、トラブルが不安」といった方はぜひご相談ください。
